アフターピル の対面診療
ノルレボ後発品（レボノルゲストレル）は各クリニックにて直接受け取り可能です。それ以外のお薬はオンラインにて決済、自宅への郵送となりますので、詳細はこちらにて確認ください。
新橋院ではエラワンを直接受け取り可能です。
| お薬代 | エラワン（海外正規品）※ | 9,680円 |
|---|---|---|
| ノルレボ（国内後発品） ※国内先発品と成分は 全く同じです | 9,680円 |
目安として16:00までにオンラインで決済されたものは当日発送、翌日到着いたします。
※発送日は決済完了時間により前後します。血栓症を疑う症状が出た場合のみ、
保険適用で採血をおこなっています
アフターピル（緊急避妊薬）は、避妊に失敗した際にやむを得ず緊急避妊を行うためのピル（女性ホルモン剤）です。
一時的に多量の女性ホルモンを摂取し、強制的に体を妊娠しにくい状態にします。具体的には受精卵の子宮内膜への着床を防ぎ、排卵を遅らせるなどして妊娠を回避させます。
FDA（アメリカ食品医薬品局）、PMDAのデータをもとに作成
※避妊阻止率（本来の避妊確率を元に、実際どの程度阻止できたかを算出した数値）
ノルレボ後発品（レボノルゲストレル）は各クリニックにて直接受け取り可能です。それ以外のお薬はオンラインにて決済、自宅への郵送となります。
当日、エラワンを受け取り希望の方は、新橋院を受診してください。
クリニックフォア 浅草橋 
クリニックフォア 飯田橋 
クリニックフォア 池袋 
クリニックフォア 大手町 
クリニックフォア 亀戸 
クリニックフォア 渋谷 
クリニックフォア 新橋 
クリニックフォア 巣鴨 
クリニックフォア 田町 
クリニックフォア 有楽町 
クリニックフォア 四谷 
クリニックフォア 大宮 
クリニックフォア 心斎橋 
妊娠が100%回避できるものではありません。服用してから3週間経っても出血が見られない場合には、必ず妊娠検査を行なってください。
診察後、決済から配送はオンラインで対応いただきます（新橋院を除く）。また次回以降からオンライン診療に切り替えることも可能です。
現在、東京・埼玉・大阪に10院あります
当院ではオンライン診療でも処方可能ですのでご活用くださいませ
こちらからご確認いただけます
はい、大丈夫です。オンライン診療を受けられた方は、再診扱いで診察させていただきます。
クリニックフォアでは、国内未承認医薬品および承認医薬品の承認とは異なる目的で使用している医薬品がございます。
| 未承認医薬品等 | エラワンは、緊急避妊薬として国内で承認されていません。 |
|---|---|
| 入手経路等 | 日本国内未承認医薬品・医療機器等は厚生局の正式なプロセスを経て、当院医師の判断の下、輸入をしたものになります。 輸入された医薬品の入手経路について詳細は下記URLをご確認ください。 当院で輸入している医薬品の入手経路について また、個人輸入サイト等を通して一般の方が医薬品を購入して使用するリスク・健康被害に関しては、厚生労働省から注意喚起が出されております。 個人輸入された医薬品等の使用によるリスク |
| 国内の承認医薬品等の有無 | ノルレボ等が、緊急避妊薬として国内で承認されています。 |
| 諸外国の安全等の情報 および副作用 | エラワン（有効成分：ウリプリスタル酢酸エステル）はアメリカ食品医薬品局（FDA）で緊急避妊薬として承認されています（承認年月日：2010/8/13） 安全性等に関わる情報としては、頭痛、吐き気、腹痛、倦怠感といった症状が記載されています。 |
| 医薬品副作用被害救済制度について | 万が一重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。 |
| 未承認医薬品等 | デソコンは、避妊目的での処方は国内で承認されていません。 |
|---|---|
| 入手経路等 | 日本国内未承認医薬品・医療機器等は厚生局の正式なプロセスを経て、当院医師の判断の下、輸入をしたものになります。 輸入された医薬品の入手経路について詳細は下記URLをご確認ください。 当院で輸入している医薬品の入手経路について また、個人輸入サイト等を通して一般の方が医薬品を購入して使用するリスク・健康被害に関しては、厚生労働省から注意喚起が出されております。 個人輸入された医薬品等の使用によるリスク |
| 国内の承認医薬品等の有無 | 国内では避妊を目的として承認されている同成分の内服薬はありません。 |
| 諸外国の安全等の情報 および副作用 | 同成分を含有する内服薬がアメリカ食品医薬品局（FDA）で経口避妊薬として承認されています（承認年月日：1992/10/12）。 安全性等に関わる情報としては、不正出血、頭痛、嘔気といった症状が記載されています。 |
| 医薬品副作用被害救済制度について | 万が一重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。 |
