シナールにはシミやそばかすなどに対してさまざまな効果が期待できます。
シナールは市販でも購入することができますが、市販品と医療用医薬品ではその効果にどのような違いがあるのでしょうか。シナールの市販品と医療用医薬品の違いについて詳しく解説していきます。
シナールって何の薬?
市販品と医療用医薬品についてご紹介する前に、まずはシナールがどのようなお薬なのかについてご紹介します。
シナールとは、アスコルビン酸とパントテン酸カルシウムを配合した複合型のビタミン剤です。一般の診療科では、アスコルビン酸がビタミンCであることから、ビタミンCが足りていない方のビタミンCを補給する目的で処方をしています。ですが、シナールはただビタミンCを補給できる薬というわけではなく、ビタミンCの補給以外にもさまざまな効果が期待できます。
シナールにはメラニン色素の形成を抑制して、メラニン色素の還元を促進するという効果があります。シミやそばかすのケアができたり、コラーゲンの生成と保持を助けて、肌にハリを出すことができます。
さらに、生体内の可逆的酸化還元作用に働きかけることから抗酸化作用も期待できます。これらのケア目的でも、皮膚科や美容皮膚科ではシナールの処方が行われます。
シナールは代謝や排泄が非常に早いお薬で、服用から1~2時間後には体内で最大の効果を発揮し、9時間後にはほぼ体内から排泄をされています。この代謝や排泄が早いという点から、体内に残り続けて過剰症になる心配がない、ということもあり、妊婦さんや授乳中の方でも服用できる安全性の高いお薬といえます。
副作用については、胃部不快感、悪心、嘔吐、下痢といった消化器症状が報告されていますが、大きな副作用はないです。
シナールは市販でも買えるの?
シナールは、医療機関で処方をしてもらうほかにもドラッグストアで購入することもできます。ですが、市販品と医療用医薬品の大きな違いは、シナールの成分であるアスコルビン酸とパントテン酸カルシウムの配合量にあります。
医療用医薬品と市販品で成分の配合量を比べてみると、パントテン酸カルシウムに関しては、医療用医薬品で配合量が多くなっています。アスコルビン酸だけを見れば、市販品で医療用医薬品より配合量が多いものもありますが、そういったものについてはパントテン酸カルシウムが含まれていませんでした。
パントテン酸カルシウムは、アスコルビン酸の吸収を促す効果が期待されています。つまり、いくらアスコルビン酸やビタミンCの含有量が多い市販品でも、パントテン酸カルシウムが配合されていなければ、配合されているビタミンCの吸収率が悪いため、十分な効果が期待できない可能性があります。

ですので、シナールのもっている本来の効果をできるだけ確実に得たいという方は、やはり医療用医薬品での処方をしてもらうことがおすすめです。
3.医療用医薬品のシナールを医療機関で処方してもらうには?
医療用医薬品のシナールを処方してもらうには、医療機関を受診することが必要です。シミやそばかすの改善目的で、シナールを服用したいと考えているならば、皮膚科や美容皮膚科でお薬を処方してもらいましょう。こういったお薬の処方は、原則として自費での処方となります。
病院に行く時間がないという方、病院に行くのが面倒だという方は、クリニックフォアのオンライン診療を受診してみてはいかがでしょうか。
美容皮膚科に精通する医師がオンラインでしっかりと一人ひとりの肌悩みに向き合い、最適なお薬の組み合わせを提案してくれるので、より高い効果を期待できます。
いつでもどこでも手軽に自分の肌悩みを皮膚科の医師に相談することができますので、ぜひご活用ください。
※医師の判断によりお薬を処方できない場合があります。
※効果・効能・副作用の現れ方は個人差がございます。医師の診察をうけ、診断された適切な治療方法をお守りください。
参考文献
当クリニックで取り扱っているお薬の注意事項
クリニックフォアでは、国内未承認医薬品および承認医薬品の承認とは異なる目的で使用している医療用医薬品がございます。
シナール
未承認医薬品等 | シナールは、消耗性疾患や色素沈着などの治療薬として厚生労働省に承認されています。美容皮膚を目的とした処方は国内で承認されていません。 |
入手経路等 | 当該医薬品は、国内正規販売代理店(医薬品卸業)から仕入れています。 |
国内の承認医薬品等の有無 | 国内では美容皮膚を目的として承認されている同成分の内服薬はありません。 |
諸外国の安全等の情報および副作用 | 諸外国でも美容皮膚を目的とした使用は承認されていないため重大なリスクが明らかになってない可能性があります。安全性等に関わる情報としては、胃不快感 、悪心、嘔吐、下痢といった症状が記載されています。 |
医薬品副作用被害救済制度について | 万が一重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。 |