インフルエンザの検査は発熱後何時間が良い?正確なタイミングと費用・結果ごとの対応を解説

急な38℃以上の発熱や関節痛におそわれ、「インフルエンザかもしれない」と不安を感じている方もいらっしゃるでしょう。 すぐに医療機関へ行きたい一方で、「検査が早すぎると正しい結果が出ない」という話を聞き、受診のタイミングに迷っている方も多いはずです。
この記事では、インフルエンザ検査の精度が高まる「発熱後の経過時間」や、検査にかかる費用、陰性だった場合の対処法について解説します。
適切なタイミングで受診し、早期回復につなげるための判断材料としてお役立てください。

インフルエンザ検査を受ける推奨タイミングは発熱後12〜48時間以内

インフルエンザ検査を受けるのに適したタイミングは、発熱後12〜48時間以内です。この時間帯に検査を受けることで、より正確な診断と適切な治療が相談可能となります。

発症から時間が経過するほど、迅速抗原検査の感度は上昇するとした報告もあります[1]

また、抗インフルエンザウイルス薬の効果を最大限に得るためには、発症から48時間以内に診断を受け、治療を開始することが望ましいです[2]。48時間を超えるとお薬の効果が限定的になるため、発熱後12〜48時間以内に正確な診断を受けることが重要です。

発熱後12時間未満の検査は「偽陰性」のリスクあり

発熱後12時間未満で検査を受けると、インフルエンザに感染していても陰性と判定される「偽陰性」のリスクが高まります[1]

322名を対象とした前向き観察研究によると、発症12時間未満の迅速抗原検査の感度は38.9%にとどまりました[1]。これは、検査を受けた患者の約6割が実際には感染しているにもかかわらず、陰性と判定されることを意味します[1]

陰性になった理由は発症早期ではウイルス量が少なく、検査で検出しにくいためです。

発症から時間が経過するにつれてウイルス量は増加するため、12〜24時間では40.5%、24〜48時間では65.2%、48時間以降では69.6%と、検査精度が統計的に有意に向上します[1]

上記の結果から少なくとも12時間以上経過してから受診することで、より正確な診断が可能となります。

早いタイミングでの検査で陰性と判定されても、症状が続く場合は再度受診を検討しましょう。

発症から48時間以内の診断が推奨される理由

発症から48時間以内に診断を受けるべき理由は、抗インフルエンザウイルス薬の効果が48時間以内の投与で最大となるためです[2]

インフルエンザウイルスは、発症24時間前から急速に増殖し始め、発症後48時間頃にピークに達すると考えられています[3]

抗インフルエンザウイルス薬のオセルタミビルをはじめとするノイラミニダーゼ阻害薬は、ウイルスの急な増殖を抑えることを目的に服用します[3]

そのため、ウイルス量が最大になる48時間を経過する前の服用が原則なのです[3]

WHOのガイドラインでも、重症化リスクのある方や高齢者、基礎疾患を持つ方に対して、発症早期の抗インフルエンザウイルス薬治療の重要性が強調されています[4]

以上から、インフルエンザを疑う症状が出たら発熱後12時間以上経過し、かつ48時間以内に医療機関を受診することが、正しい検査結果を得るために適したタイミングといえます。

ただし、48時間を超えても治療効果がゼロになるわけではありません[2]

48時間を過ぎたからと諦めず、医療機関を受診しましょう。

医療機関でおこなわれるインフルエンザの主な検査方法と新型コロナとの同時検査

医療機関で実施されるインフルエンザの検査は、多くが迅速抗原検査です。

鼻腔から採取した検体を用いて、15分程度で結果が判明します。

新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行に備え、一つの検体で両方のウイルスを判定できる抗原定性検査キットも普及しています。

これにより、一度の検査で両方の感染の有無を確認できるようになりました。

一般的な「インフルエンザ迅速抗原検査」の手順と所要時間

インフルエンザ迅速抗原検査は、鼻とのどの間から採取した検体を用いて実施します。具体的には、滅菌された綿棒などで鼻腔の奥をぬぐい、検体を採取します。

検査の所要時間は約15分です。採取した検体を専用の検査キットに滴下し、抗原抗体反応によってインフルエンザウイルスA型・B型の有無を判定します。

ただし、インフルエンザにかかった場合でも検査でウイルスが検出される確率は100%ではなく、まれに誤って陰性と判定される「偽陰性」が発生します。

このため検査結果が陰性であっても、症状が続く場合は再度受診し医師に相談することも検討されます。

新型コロナウイルスとインフルエンザの同時検査も可能

新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行に備え、一つの検体で両方のウイルスを判定できる抗原定性検査キットが承認され、医療機関で多く使用されています。

この同時検査キットは、鼻腔から採取した一つの検体で、新型コロナウイルス抗原とインフルエンザウイルス抗原の両方を検出できます。

ただし、先述したとおりインフルエンザもコロナウイルスも偽陰性になる可能性がある点に注意が必要で、陰性判定であってもインフルエンザを完全に否定できるわけではありません。

症状が続く場合は医療機関へ受診を考えましょう。

インフルエンザの検査結果が「陰性」でも安心できないケースと対処法

インフルエンザの迅速抗原検査は、「陰性=感染していない」とは言い切れません。

そのため、検査結果だけに頼るのではなく、症状や周囲の流行状況、濃厚接触の有無などを総合的に判断して医師がインフルエンザと診断する場合もあります。

陰性でも症状が続く、悪化する場合は医療機関を再受診しましょう。

検査結果が陰性でもインフルエンザを疑うべき状況

迅速抗原検査は偽陰性が起こるケースがあるため、次のような場合は陰性でもインフルエンザの可能性が十分あります。

<インフルエンザを疑うべきケース>

  • 発症12時間未満で検査した
  • 家族や職場、学校など周囲でインフルエンザが流行している
  • 38度以上の発熱、関節痛、筋肉痛、強い倦怠感など典型的なインフルエンザ症状がある

このような場合は、検査結果が陰性でもインフルエンザの感染を否定できません。

症状が続く、または悪化する場合は、時間をおいて再検査を受けることも検討していいかもしれません。

症状がつらい場合は再検査や医師の臨床判断を仰ぐ

高熱や強い倦怠感など以下のようなつらい症状が続く場合は、インフルエンザの合併症の初期サインであるケースもあります。

  • 高熱が続く
  • 息苦しさ・強い倦怠感がある
  • せきや悪寒などの症状が改善しない
  • 急に症状が悪化した
  • 意識がはっきりしない
  • けいれんを起こした

このため、症状が強いときは検査結果にかかわらず、再受診して医師に相談しましょう。

インフルエンザの検査で陽性と診断された場合の療養期間と復帰の目安

インフルエンザの検査で陽性と診断された場合、学校保健安全法施行規則にもとづく出席停止期間は「発症したあと5日を経過し、かつ解熱後2日(幼児は3日)」です[5]。この基準は、感染拡大を防ぐために設けられています。

感染者からのウイルスの排出は、発症1日前から3日目をピークとし7日目頃まで続き、低年齢の子どもではさらに長引く傾向です[6]

抗インフルエンザウイルス薬によって早期に解熱した場合も感染力は残るため、発症5日を経過するまでは欠席が推奨されています[6]

せきや鼻水が続き、感染力が強いと考えられる場合は、療養期間が長期におよぶ場合もあります。

会社員の場合は、インフルエンザの出勤停止期間を定めた規定や法律はありません。多くの会社が学校保健安全法施行規則にもとづいて療養期間を設定していますので、会社員の方は自分の職場に問い合わせてみましょう。

インフルエンザ検査の費用と保険適用について

医療機関でおこなうインフルエンザの検査は保険適用となり、医療機関での窓口負担は3割負担で1,000円前後です。インフルエンザ単独なのか、新型コロナウイルスとの同時検査なのかによって費用は変わります。

検査に初診料や処方せん料が加わり、その他の検査の有無などにより変わりますが診察全体では3,000円〜4,000円程度の支払いが一般的です。

インフルエンザの検査に関するよくある質問

インフルエンザの検査を正しく受けたい方は、疑問に感じることも多くなりがちです。

ここでは市販の検査キットと、検査なしのお薬の処方についてお答えします。

市販のインフルエンザ検査キットで判定しても良いですか?

市販キットを使用する場合は、国が承認した「体外診断用医薬品」または「第一類医薬品」を選んでください[7]

「研究用」として販売されているキットは承認されておらず、性能が保証されていません。

また、以下の方はセルフチェックの結果にかかわらず、医療機関を受診することが望ましいです[7]

  • 高齢者
  • 基礎疾患がある方
  • 妊娠中の方
  • 小学生以下の子ども

インフルエンザは発症初期だとウイルス量が少なく、偽陰性が出やすい点にも注意が必要です。

医療機関で検査を受けるときと同様に、発症後12時間以降の検査が推奨されます。

インフルエンザの検査を受けずにお薬を処方してもらうことは可能ですか?

インフルエンザの検査を受けなくても、症状や身体所見、家庭内にインフルエンザの方がいるといった濃厚接触の有無などから医師の臨床診断により「みなし陽性」として治療を始めるケースがあります。

その場合は、抗インフルエンザウイルス薬を含めたお薬の処方を、医師が判断します。

気になる症状がある場合は、セルフチェックの有無にかかわらず医療機関もしくはクリニックフォアへの受診をご検討ください。

※検査等が必要な場合は、対面診療をご案内させていただく場合があります。

インフルエンザの検査は発熱後12〜48時間が目安

インフルエンザの検査は、発熱から12時間以上経過してから受けることで、より正確な結果が得られやすくなります。

ただし、48時間を過ぎると抗インフルエンザウイルス薬の効果が期待しにくくなるため、「発熱後12〜48時間」を目安に受診することが重要です。

医療機関で受ける検査は保険適用となり、現在は新型コロナウイルスとの同時検査も普及しています。

発症後早期はウイルス量が少なく偽陰性になる可能性が比較的高いため、検査結果が陰性であっても症状が強い場合は医療機関に相談して指示を仰ぐと良いでしょう。

クリニックフォアは、対面診療だけでなくご自宅から受けられるオンライン診療にも対応しております。

検査を受けるべきか迷っている方も、まずはお気軽にご相談ください。

※触診・検査が必要な場合は、対面診療をご案内させていただく場合があります。

参考文献

  1. 発症から検査までの時間がインフルエンザ迅速抗原検査に与える影響:前向き観察研究|明石祐作ら
  2. 日本感染症学会提言「~抗インフルエンザ薬の使用について~」|日本感染症学会
  3. タミフルインタビューフォーム|一般財団法人日本医薬情報センター(JAPIC)
  4. インフルエンザの診断と治療最新のWHOガイドラインから|菅谷憲夫
  5. 学校保健安全法施行規則|e-Gov法令検索
  6. 学校、幼稚園、認定こども園、保育所において予防すべき感染症の解説|日本小児科学会
  7. 新型コロナウイルス感染症・季節性インフルエンザ同時期流行下における一般用新型コロナウイルス・インフルエンザウイルス抗原定性検査キットの販売時における留意事項について|厚生労働省