インフルエンザを早く治す方法とは?早期回復のための治療と療養のポイント

急な高熱や強い倦怠感(だるさ)におそわれ、「とにかく早く治したい」「これ以上休めない」と焦っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。 インフルエンザを短期間で回復させるうえで重要なのは、自己判断で様子を見るのではなく、発症から48時間以内に医療機関を受診して治療を始めることです。 このタイミングで抗インフルエンザウイルス薬を服用できれば、症状のピークを短くし、解熱までの期間を1〜2日早められる可能性があります。
この記事では、治療開始の適切なタイミングや自宅での過ごし方など、早期回復につながる具体的なポイントを解説します。
つらい今こそ、正しい対処で早い回復を目指しましょう。

早く治すカギは「発症48時間以内」の受診と抗インフルエンザウイルス薬の服用

インフルエンザを早く治すには、発症から48時間以内に医療機関を受診し、抗インフルエンザウイルス薬の処方を受けることが重要です。

抗インフルエンザウイルス薬には、タミフル(オセルタミビル)やゾフルーザ(バロキサビル・マルボキシル)などがあり、これらはウイルスの増殖を直接抑制する唯一の治療手段です。

発症早期に服用することで、ウイルスが体内で急速に増える前に増殖を止め、有熱期間を1〜2日短縮できます[1]

高熱や全身倦怠感が出たらすぐに受診する行動が、回復への最短ルートとなります。

「発症48時間以内」が受診タイミングとして推奨される理由

抗インフルエンザウイルス薬が発症48時間以内に医師から投与されることが基準となっている理由は、インフルエンザウイルスの増殖サイクルとお薬の作用の仕方です。

インフルエンザウイルスは、発症後48時間でピークに達します。

抗インフルエンザウイルス薬はウイルスの増殖そのものを阻害するお薬であるため、ウイルスが活発に増えている時期に服用することで、効果が最大化されます。

発症後48時間を過ぎるとウイルス量は自然に減少し始め、からだの免疫システムが主体となって回復に向かうため、回復段階でお薬を服用してもすでに減少しているウイルスへの効果は限定的です。

発症から48時間を過ぎた場合の対処法

発症後48時間を過ぎると抗インフルエンザ薬の効果は弱まるものの、完全に無効になるわけではありません[2]

アジアの入院患者を対象としたコホート研究では、48時間以内の投与でもっとも効果が高かったものの、48時間を超えても一定の治療効果が確認されました[2]

中国の観察研究では、遅れて投与した場合でも肺炎による致死率の低下が報告されています[2]

そのため48時間を過ぎていても、以下のような重症化リスクの高い方は、医師の判断で抗インフルエンザウイルス薬が処方されることがあります[2]

  • 65歳以上の高齢者
  • 2歳未満の子ども
  • 妊婦
  • 心疾患・呼吸器疾患・免疫低下など基礎疾患のある方

一方で健康な成人で症状が軽くなり始めている場合は、解熱剤(アセトアミノフェン推奨)の服用や水分補給、安静などの対症療法が中心です。

お薬が処方されなかった場合でも、症状が強くなる・長引くときは速やかに再受診し、医師に相談しましょう。

クリニックフォアでは、ご自宅にいながら医師の診察を受けられるオンライン診療もおこなっております。

インフルエンザと診断されたけれど症状が良くならず心配という方は、クリニックフォアへご相談ください。

※触診・検査が必要な場合は、対面診療をご案内させていただく場合があります。

インフルエンザからの回復を早めるための自宅療養におけるポイント

お薬の効果を最大限に引き出し免疫機能をしっかり働かせるためには、以下の3つをとくに意識して生活しましょう。

  • 安静にして体力の温存を図る
  • 十分な水分補給で脱水を防ぐ
  • 湿度調整や換気など、室内環境を整える

これらの基本を徹底することで、症状の軽減が早まり、治り切るまでの時間を短縮できます。

徹底した安静と睡眠環境の確保

インフルエンザからの回復に重要なことは、安静に過ごすことです。

発熱や強いだるさなどがある状態で学校や職場に行くと、体力が消耗して回復が遅れるだけでなく、周囲にも感染を広げてしまいます。

自宅で十分に休み体力を温存することで、からだは効率良くウイルスと戦うことが可能となります。

とくに質の良い睡眠は免疫機能を助けるため、以下のように工夫してみましょう。

  • 静かで暗い寝室で休む
  • 室温を適切に保つ
  • 途中で起きにくい環境をつくる

体調が改善しても、完全に回復するまで無理な活動は避け、段階的に日常生活に戻ることが推奨されます。

脱水を防ぐ水分補給と消化に良い食事

インフルエンザの高熱では多量の汗が出るため、脱水になりやすい状態となります。

脱水は免疫機能の低下にも直結するため、こまめな水分補給が欠かせません。

水やお茶だけでなく、スポーツドリンクや経口補水液を活用すると、失われた電解質も補えるため効率的です。

一度に多く飲むのではなく、少量を回数多く飲むのがポイントです。

食事は、温かく消化の良い胃腸に負担をかけないものがインフルエンザからの回復を助けます。

<消化の良い食事の例[3]

  • おかゆ、雑炊
  • うどん
  • 卵料理
  • 湯豆腐
  • フルーツジュース

食欲がない場合は水分補給を優先し、少しずつ食べられるものを口に含んで体力の低下を防ぎましょう。

適切な湿度管理と定期的な換気

室内環境を整えることも、回復を早めるうえで欠かせません[S1]。

インフルエンザウイルスは乾燥した環境で活動が活発になるため、湿度50〜60%を保つことでウイルスの動きを抑えられます[4]

適度な湿度はのどや鼻の粘膜を守り、症状悪化の予防にも役立ちます。

粘膜が乾燥すると防御機能が落ち、回復が遅れやすくなるため、加湿器の使用や濡れタオルを干す方法で湿度を調整しましょう。

室内の空気がこもるとウイルスを含む飛沫がとどまり、同居家族への感染リスクが上がります。

最低でも12時間に1回、窓を開けて5〜10分程度の換気をおこなって空気を入れ替えてください。

室内の常時換気システムを活用すると、寒い時期でも室温を保ちながら換気できます。

感染者本人が寒さで体力を奪われない程度に、室内環境を整えましょう。

インフルエンザの治療期間の目安と社会復帰のタイミング

インフルエンザは、学校保健安全法施行規則により「発症後5日経過、かつ解熱後2日(幼児は3日)を経過」が出席停止期間と定められています[5]

この期間は、症状が改善しても体内にウイルスが残るため、他者への感染を防ぐために設けられた期間です。

熱が早く下がったからといってすぐに登校や出勤ができるわけではなく、再発防止と感染拡大防止の両面から、規定期間は自宅療養を続ける必要があります。

インフルエンザ発症から症状軽快までの一般的な経過

インフルエンザは突然の高熱(38℃以上)と関節痛、全身のだるさなどの全身症状で発症します[1]。発症初期の1〜3日間は高熱が続き、症状が重くなりやすく体力を消耗しがちです。

抗インフルエンザウイルス薬を服用した場合は通常3日程度で解熱しますが、せきやのどの痛み、だるさなどの症状は数日間続くことがあります。

とくにせきは、気道の炎症が回復するまでに2週間程度かかる場合も少なくありません[6]

症状が長引く場合や呼吸困難といった症状があらわれた場合は、肺炎などの合併症の可能性があるため、再度医療機関を受診しましょう。

「発症後5日かつ解熱後2日」が復帰基準

学校保健安全法施行規則により、インフルエンザの出席停止期間は「発症した後5日を経過し、かつ解熱した後2日(幼児にあっては3日)」と定められています[5]

この期間が設定される理由は、解熱後もウイルスの排出が続き、他者への感染力が残るためです。

具体的な計算方法は、以下を参考にしてください。

日付発症からの経過熱の状態登園
・登校可否
11/10日目(発症日)発熱
11/21日目発熱継続
11/32日目解熱(0日目)
11/43日目解熱1日目
11/54日目解熱2日目
11/65日目解熱3日目✕(条件達成)
11/76日目解熱4日目登園
・登校可

上の表の場合は、幼児、小学生以上のどちらの場合でも11/7から登園・登校可能です。

この基準は職場復帰の目安としても広く採用されているため、会社員の場合でも最短で11/7が復帰日となります。

療養期間を守らずに早期復帰すると、周囲への感染拡大だけでなく、自身の症状悪化や合併症のリスクも高まります。

体調が思ったより早く良くなったとしても、規定期間は自宅療養を続けましょう。

インフルエンザの症状悪化や感染拡大を防ぐための注意点

インフルエンザを早く治すには「間違った対処をしないこと」と「感染を広げないこと」の2つが欠かせません。

とくに以下は回復を早めるうえで重要なポイントです。

  • 自己判断による市販薬の服用を避けること
  • 家庭内感染の防止

これらは単なる「マナー」ではなく、感染者本人が最短で回復するために必要な行動です。

自己判断による市販薬(解熱鎮痛剤)服用のリスク

インフルエンザを早く治すためには、からだの免疫機能が十分に働ける状態を保つことが大切です。

しかし市販の解熱鎮痛剤を自己判断で服用すると、免疫の働きを阻害したり、重い合併症を引き起こしたりする可能性があります。

とくにアスピリンやジクロフェナク、メフェナム酸など一部のNSAIDsは、子どものインフルエンザ脳症といった重篤な合併症のリスクを高める可能性が指摘されています[7]。脳症は意識障害やけいれんをともない、迅速な治療が必要です。

症状を早く抑えたいと思って市販薬を使ってしまうと、回復どころか悪化につながるおそれがあります。そのため、服用する市販の解熱剤は医療機関でも推奨されるアセトアミノフェンに限定したほうが良いでしょう。

家庭内感染を防ぐための隔離と対策

インフルエンザを早く治すには、感染者自身の療養環境を整え、体力の回復に専念できる状態を保つことが不可欠です。

そのためには、家庭内感染を防ぐことが重要です。

家庭内で感染が広がると、看病する家族が体調を崩し、感染者のケアが不十分になりやすく、結果として回復が遅れてしまいます。

以下の対策を徹底しましょう。

  • 感染者は個室で過ごし、症状のない家族との接触を最小限にする
  • 部屋を分けられない場合は2メートル以上の距離を保ち、感染者と家族の双方がマスクを着用する
  • 感染者の世話のあとや食事前後、トイレのあとには石けんで15秒以上かけて丁寧に手を洗う
  • ウイルスの伝播を避けるため、タオルやリネン類の共用はしない
  • 感染者も触れるドアノブやスイッチ、リモコンなどは1日1回以上消毒する
  • 高齢者や基礎疾患のある方など、重症化リスクの高い方は抗インフルエンザウイルス薬の予防内服を検討する

これらの対策を徹底することで、家族全体の健康を守りながら感染者本人が安心して休める環境が整い、結果的に回復が早まります。

症状のない家族は抗インフルエンザウイルス薬の予防内服も検討

インフルエンザの重症化リスクの高い方や、どうしてもインフルエンザにかかるわけにはいかない方にとって、抗インフルエンザウイルス薬の予防内服という選択肢もあります。

クリニックフォアでは、家にいながら医師の診察を受けられ、状況によってインフルエンザの予防内服薬を処方も可能です。

高齢者の方や基礎疾患のある方、どうしても外せない受験や会議などがある方も、まずはお気軽にご相談ください。

【インフルエンザ予防内服】のオンライン診療 | クリニックフォア

※インフルエンザの予防内服薬は自費での処方となります。
※検査が必要な場合は、対面診療をご案内させていただく場合があります。

インフルエンザを早く治したい方からよくある質問

インフルエンザを早く治したい方にとって「いつが一番つらい時期なのか」「自然に治るのか」といった点は、疑問に感じやすいでしょう。

これらの疑問を理解して、早く回復するために必要なケアを選択しましょう。

インフルエンザの症状は何日目がピークですか?

インフルエンザの症状は、発症後2〜3日目(48時間前後)にピークを迎えるのが一般的です。

この時期は体内のウイルス量が最大となり、高熱や関節痛、筋肉痛、倦怠感などの全身症状が強くあらわれます。

抗インフルエンザウイルス薬を発症48時間以内に服用した場合、ピーク時の症状を軽減し、有熱期間を1〜2日短縮できる可能性があります[1]

せきやのどの痛み、倦怠感などは解熱後も数日間続くことがあり、完全な回復までには1週間程度かかるのが一般的な経過です。

インフルエンザは医療機関に行かず自然治癒で治すことは可能ですか?

インフルエンザは、健康な成人であれば自然治癒が可能な感染症です[1]

抗インフルエンザウイルス薬を服用しなくても、安静と対症療法により1〜2週間ほどで回復することもあります。

しかし「早く治す」ことを優先する場合は自然治癒では不十分かもしれません。

発症48時間以内に医療機関を受診し、抗ウイルス薬を服用することで、有熱期間を1〜2日短縮し症状を軽くする効果が期待できるためです。

一方で、以下の方は自然治癒という選択肢が適切ではありません。

  • 65歳以上の高齢者
  • 5歳未満の乳幼児
  • 妊婦
  • 慢性呼吸器疾患・心疾患・糖尿病などの基礎疾患がある方

重症化リスクが高く、肺炎やインフルエンザ脳症などの合併症を起こす可能性があるため、

インフルエンザを疑った時点で受診が必要です。

自然治癒を選ぶ場合でも呼吸困難や意識障害、けいれんなどの症状がある場合は、合併症を発症している可能性があるため、早急に医療機関を受診してください。

インフルエンザを早く治すには「発症48時間以内の受診」と「安静」が大切

インフルエンザを早く治すために重要なのは、発症後48時間以内に医療機関を受診し、医師の処方した抗インフルエンザウイルス薬を服用することです。

ウイルスの増殖が活発な時期に治療を始めることでウイルスの増殖を効率良く抑えられ、有熱期間を1〜2日短縮できる可能性があります。

もし48時間を過ぎてしまった場合でも、回復が大幅に遅れるわけではありません。

医師の処方した解熱鎮痛薬の服用やこまめな水分補給、十分な安静といった適切な対症療法を徹底することが、早期回復のポイントとなります。

なお、学校保健安全法施行規則では「発症後5日かつ解熱後2日(幼児は3日)」が出席停止期間と定められています。これは再発の防止だけでなく、家族や周囲への感染拡大を防ぐためにも欠かせない最低限の療養期間です。

高熱でつらいときこそ、焦らず安静を第一に正しい行動をとることが、結果的に早い回復につながります。

参考文献

  1. 令和7年度急性呼吸器感染症(ARI)総合対策に関するQ&A|厚生労働省
  2. 日本感染症学会提言「~抗インフルエンザ薬の使用について~」|日本感染症学会
  3. 消化の良い食事|北里大学病院
  4. インフルエンザの感染を防ぐポイント「手洗い」「マスク着用」「咳(せき)エチケット」|政府広報オンライン
  5. 学校保健安全法施行規則|e-Gov 法令検索
  6. 季節性インフルエンザ(ファクトシート)|厚生労働省検疫所FORTH
  7. Q57:インフルエンザ脳症はどうしたら予防できますか?|一般社団法人日本小児神経学会